パーキンソン病の発症を28倍強める遺伝子を発見

神経伝達物質ドーパミンの不足により手足の震えなどが起きる神経性の病気「パーキンソン病」の発症に深くかかわる遺伝子を、辻省次・東京大教授(神経内科)と戸田達史・神戸大教授(同)の研究チームがが発見し、米医学誌電子版に11日発表した。

研究チームは、先天性の代謝異常症「ゴーシェ病」の患者家族や親類にパーキンソン病患者がみられることから、ゴーシェ病の原因遺伝子である「GBA」に着目。日本人のパーキンソン病患者534人と、健康な544人のGBA遺伝子の塩基配列を解読した。

すると、患者の50人にGBA遺伝子の変異がみられる一方、健康な人では2人だけで、変異による発症の危険は28倍という計算結果になった。さらに、この遺伝子に変異のある患者は、変異のない患者に比べて平均で6歳若く発症することも分かった。(Shikoku.news)

パーキンソン病とは?
中脳にある黒質(黒い色素を含む細胞が集まっている場所です)の神経細胞が変性するために、手足のふるえ、筋肉のこわばり、動きの低下などの症状が現れてくる病気です。

不随意運動(無意識に行われる筋肉の動き)をコントロールしているのは大脳基底核で、大脳基底核へ情報を伝達するのは、中脳の黒質から放出されるドーパミンという神経伝達物質です。
その黒質が何らかの影響で損傷を受け、ドーパミンが不足して大脳基底核が正常に機能できなくなるために起こると考えられています。

日本における患者数は、平成17年度厚生労働省患者調査より約14万5000人と推計されていますが、50〜60歳代で発症することが多く、高齢化に伴って患者数は増加しています。

マイコプラズマ肺炎の患者が増加中:国立感染研

インフルエンザが流行する一方、高熱や激しいせきが長く続く「マイコプラズマ肺炎」にかかる人も増えている。市販薬は効かず、治療が遅れると重症化する恐れもあり、専門家は注意を呼び掛けている。

肺炎マイコプラズマ

国立感染症研究所(東京)によると、定点観測している全国約450の医療機関から報告された患者数は、11月10日から今月7日までに857人で、昨年の同じ時期より96人増えた。

病原体は「肺炎マイコプラズマ」と呼ばれる細菌の一種。気管支で増殖し、炎症を引き起こす。感染すると高熱が出て、乾いた激しいせきが長く続くのが特徴。
せきのしぶきでうつるため、学校や会社などで集団感染するケースが多い。治療が遅れると、体力が弱い幼児や高齢者は死亡する恐れもある。予防には手洗いやうがい、マスクをすることが有効という。(産経ニュース)

マイコプラズマ肺炎とは?
肺炎マイコプラズマという、細菌によく似た微生物病原体の感染によって発病します。患者の咳とともに空気中に飛び散って感染します。症状としては、熱とともに、睡眠に支障をきたすほどの強い咳が長時間続きます。

発熱も一定ではなく、38〜40度くらいまで出ることもあれば、微熱程度とか、あるいはまったく熱が出ないこともあります。また、咽頭炎や気管支炎を併発することもあります。治療にはテトラサイクリン系やマクロライド系の抗生物質の投与が有効です。

分子標的薬「ネクサバール」の副作用で注意喚起

がん細胞だけを狙い攻撃する新しいタイプの抗がん剤「ソラフェニブトシル酸塩」(販売名ネクサバール錠)を使った腎細胞がん患者2人が、副作用が疑われる急性肺障害で死亡していたことがわかった。厚生労働省は、医師らに注意喚起するよう販売企業に指示した。

同剤は「分子標的薬」の一つ。進行して切除が不可能だったり、転移したりした腎細胞がんに使われる。製造販売元のバイエル薬品などによると、使用患者数は11月までで約2千人。

同社が厚労省に報告した内容によると、投与患者4人が間質性肺炎などを発症し、うち2人が亡くなった。急性肺障害は承認前には見つかっていなかった副作用と考えられるとして、厚労省は同社に対し、薬の添付文書に「重大な副作用」として追記するよう指導した。(asahi.com)

分子標的薬とは?
がん細胞のもつ特異的な性質を分子レベルでとらえ、それを標的として効率よく作用するようにつくられた薬です。がん細胞を狙って作用するため、副作用をより少なく抑えながら治療効果を高めるとして期待されています。

しかし、正常細胞に全く作用しないわけではなく、一部の分子標的薬は重大な副作用(イレッサによる間質性肺炎は記憶に新しいところです)が起こることも報告されています。使用には十分な注意が必要とされています。

特発性肺線維症薬「ピレスパ」が発売:塩野義製薬

塩野義製薬は、肺の細胞壁が硬くなり呼吸困難などの症状が出ることがある「特発性肺線維症」の治療薬「ピレスパ(一般名ピルフェニドン)」を発売したと発表した。


(この写真はピレスパとは関係ありません)

同症は国の難病指定を受けており、ピレスパは世界で初めての治療薬という。国内売上高は2008年度で1億6000万円、17年度で23億5000万円を目指す。(NIKKEI NET)

特発性肺線維症
肺胞壁の線維化が進み、肺活量が減少する原因不明の疾患です。症状が進行すると肺での酸素と二酸化炭素の交換が困難になり、酸素吸入療法が必要な場合もあり、重症のケースでは難病指定となっています。

補助人工心臓の治験中に脂肪:国立循環器病センター

国立循環器病センターで臨床試験(治験)中の補助人工心臓を装着した少年が約2週間後に心肺停止となり、重い脳障害を負って死亡していたことが分かった。同センターによると、少年は心筋の働きが落ちて心臓が肥大化する「拡張型心筋症」と診断され、昨年春にセンターに入院。未承認の補助人工心臓「エバハート」の治験に本人が同意した。

装着手術の約2週間後に容体が急変。一時、心肺停止となり緊急手術が実施されたが、脳に重いダメージを受け、意識不明のまま約1年後の今年春に死亡した。センター側は、少年が意識不明となってからも家族に治験の継続を勧め、家族の代理承諾で少年が死亡するまで治験を続けていた。

エバハートを開発したサンメディカル技術研究所によると、治験は2005年5月から今年8月までに東京女子医大病院埼玉医科大など5施設で計18人に実施し、これまで5人が死亡。6カ月生存率は89%、1年生存率83%で、承認申請を近くする予定という。(47NEWS)

人口心臓
心臓の機能が著しく低下し、内科的あるいは外科的治療に反応しない重症の心不全になると、心臓機能の機械的な補助や置換が必要となります。このため、人工心臓や心臓移植の研究から臨床応用が進められてきました。

人工心臓には、自然心臓を摘出してとりかえる「全置換型人工心臓」と、自然心臓を残してその近くに設置して機能の100%までの代行を行なう「補助人工心臓」があります。現状では植え込み携帯型の補助人工心臓の開発・臨床応用が主に行なわれています。

肺がんや膵臓がん、リウマチの早期発見につながる物質を特定

北海道大は、塩野義製薬と共同研究で肺がんや膵臓がん、リウマチの早期発見につながる可能性がある物質を特定したと発表した。血液検査により、がんなどを早期発見できるようになるという。

これは糖質が鎖のように結合して細胞表面から突き出した「糖鎖」と呼ばれるもので、がんなどの診断や経過観察に役立つと期待されている。北大は血液に含まれる糖鎖を解析する機器で、健康な人とがん患者などの糖鎖の量の差を解析。肺がんと膵臓がんでは、それぞれ特定の糖鎖が患者の方が健康な人より少なくなり、リウマチでは逆に、別の糖鎖が患者の方が健康な人より多くなることを突き止めた。

一滴以下の血液での解析が可能で、肺がんでは約90%、膵臓がんでは約93%、リウマチでは約96%の確度で区別できるとのデータが得られたという。実用化されれば早期発見が極めて困難だった肺がんや膵臓がんを、健康診断で発見できるようになる。(Shikoku.news)

リウマチ
自己免疫疾患のひとつで、手足の関節のこわばりや違和感、はれなどを主体に、微熱や倦怠感、体重減少など、さまざまな症状が徐々に現れてきます。
次第に関節炎の症状が現れてきて痛みだします。この関節炎は数ヶ月程度の周期で悪化と軽快を繰り返し、放置しておくと関節が変形したまま動かなくなり、全身にも症状が広がります。

心臓や肺、消化管などに血管炎が起こり、心筋梗塞、肺臓炎、腸梗塞などの症状をひきおこす悪性関節リウマチは、厚生省の特定疾患に指定されています。

シェーグレン症候群の発症メカニズムを解明

免疫異常で目の組織などに炎症が起きる難病の「シェーグレン症候群」が、女性ホルモン低下に伴う特定のタンパク質の活性化によって引き起こされるのを、徳島大の林良夫教授らのチームが解明した。林教授は「このタンパク質を薬などで抑えることができれば、新たな治療法につながる可能性がある」としている。

チームは、網膜のがんに関係する「RbAp」というタンパク質の一種に着目。マウスを使った実験で、女性ホルモン濃度が低下するとRbApをつくる遺伝子が活性化し、過剰に働くとシェーグレン症候群に似た症状が出るのを確かめた。

詳しく調べると、RbApは涙腺などに細胞死を引き起こし、それが炎症反応をさらに暴走させる悪循環を生んでいた。林教授は「更年期の女性が発症しやすいメカニズムがようやく分かった」としている。(共同ニュース)

シェーグレン症候群
涙腺などの目の組織に炎症が起こって、涙や唾液が出にくくなる病気です。目は乾いて異物感があり、口も渇くため食べ物が食べにくくなります。関節リウマチや強皮症などの膠原病と合併しているケースも少なくありません。

一般用医薬品のネット販売規制に反対署名

大半の一般用医薬品(大衆薬)のインターネット販売を禁じる、来年6月施行の改正薬事法をめぐり、ネット関連事業者や団体の代表が、ネットで集めた約10万人分の反対署名を舛添要一厚生労働相に手渡し、「利用者の声を踏まえてほしい」などと販売継続を求めた。

舛添氏は「ネットの便利さは分かるが安全性が損なわれてはならない。広く国民を巻き込んだ議論が必要だ」と応じた。ネット事業者らはその後都内で記者会見し「仕事と育児で忙しいがネット通販は薬を配達してくれる利便性がある」「近所の薬局には医薬品の種類が少ない」といった利用者の声を紹介。

日本オンラインドラッグ協会の後藤玄利理事長は「規制強化は有用な生活インフラを奪うことになりかねない」と指摘し、楽天の関氏は「事業者が情報提供法などを工夫して販売している。禁止しなければならない状態ではない」と強調した。(Shikoku.news)

一般用医薬品
薬には、医師が処方する医療法医薬品(処方薬)と、薬局で販売されている一般用医薬品(市販薬・大衆薬などとも呼ばれます)があります。一般用医薬品は、OTC(オーバー・ザ・カウンターの略で、カウンター越しに入手する医薬品という意味)ともいいます。

医療用医薬品のうち、安全性の面で問題がないとは認められたものは、一般用医薬品に切り替えられるものがあります。これを、スイッチOTCといいます。