医療・医学ニュース

網膜の中心部にある黄斑は「ものを見る」機能の中心的な役割を果たしていますが、この黄斑の異常で視力が低下する「加齢黄斑変性」の発症に関係する遺伝子を、九州大の研究グループが発見、研究成果を米科学誌「ネイチャー・ジェネティクス（電子版）」に公開しました。

この遺伝子が特定のタイプだと、発症のリスクが約1.4倍も高まるとのこと。研究グループは「今回発見された遺伝子を調べれば、加齢黄斑変性の発症リスクを事前に把握できるため、病気の早期の発見・予防が期待できる」としています。

加齢黄斑変性は50歳以上に多く見られる病気で、視野の中心が暗く見えたり、ゆがんで見えたりします。厚生労働省によると、日本では成人の失明原因の4位、またアメリカでは1位となっています。

研究グループは、日本人患者約1500人と正常な約1万8千人の遺伝子を比較し、発症には「TNFRSF10A」と呼ばれる遺伝子の塩基配列の違いが関与していることを突き止めました。患者に多く見られるタイプでは、遺伝子が特定のたんぱく質と結合し、網膜の炎症などを引き起こしやすくしているとの結果が出ました。

加齢黄斑変性の早期発見のためには、定期的な検診が大切です。何故なら自覚症状があるときにはかなり病気が進んでしまっているからです。この病気は見ようとするものの真ん中が見えない、ゆがんで見える、ハッキリ見えないというのが特徴的な症状ですが、普段私たちは両眼でものを見て生活しているため、片眼に症状が出ても、もう片方がそれをカバーしているため、なかなか気がつかないのです。片眼で新聞やパソコンの画面を見て、上記の症状に該当する場合は眼科を受診するようにしましょう。

厚生労働省は、国内に患者が300万人以上いるとされる国内最大の感染症「ウイルス性肝炎」の検査について、全国民が少なくとも1回は受けるように働きかける基本指針を大筋でまとめました。

指針では、国や地方自治体が、検査や情報提供を行なう整備体制の必要性を強調しており、また感染者が治療を受けながら働くことができるよう企業に協力を求めることも定められています。

ウイルス性肝炎は感染経路がさまざまなうえ、感染しても自覚症状が現われにくいため放置している方も少なくありません。治療を受けずにいると慢性肝炎、肝硬変、そして肝がんへと進行し、年間約4万3000人が亡くなっていると推定されています。しかし、ウイルス検査の実施主体が、市町村、事業主などに分かれているため、どれくらいの人が検査を受けているか実態が把握できていませんでした。

そのため、厚生労働省は全国民が少なくとも1度はウイルスの有無を調べる検査を受けられるように態勢を整える方針を決定。肝炎対策基本法に基づく指針として、患者団体や専門医らが参加する協議会において了承されました。 来年度から市町村が実施する出張検診の支援や、患者の治療相談に応じるコーディネーターの育成といった事業が開始されることになっています。

主に母乳を通じたHTLV-1ウイルスの感染から数十年の潜伏期間を経て発症する血液のがん「ATL（成人T細胞白血病）」。ALTのがん細胞は遺伝子の修復する酵素の働きが強いため、抗がん剤による治療が難しく、再発しやすいという特性があります。

そんななか、佐賀大学医学部付属病院の末岡榮三朗教授らの研究グループと日本化薬は、同社が開発中の抗がん剤が、ATLのがん細胞の修復機能を抑制する作用のあることをマウス実験で確認したと発表しました。実験の結果はアメリカの血液学専門誌「Blood」電子版に掲載されています。

末岡教授らの研究班は、開発中の抗がん剤「NK314」と、従来の抗がん剤の有効性を試験管を用いた実験で比較。新しい抗がん剤は、がん細胞が遺伝子を自ら修復させる酵素の働きを抑制し、従来の抗がん剤と比較して、最大で5倍程度の効果がることを確認しました。

この結果を基に、がん細胞を移植したマウスで実験を実施したところ、新しい抗がん剤を打ったマウスは、投薬しなかったマウスに比べ、腫瘍の広がりが8割程度抑えられるなどの効果が表れました。末岡教授は「高齢などの理由から骨髄移植など有力とされる治療を受けることが難しい人も多い。新たな治療法を待ち望む患者のためにも、早期に臨床に結びつけたい」としています。

昨年の秋、名古屋市の保健所がエイズウイルス（HIV）抗体検査を受けた男性に対して、過って「陽性」と通知をしたニュースがありましたが、今度は大分市の保健所が、HIV抗体検査の受診希望者10人に対して、過ってB型肝炎ウイルスの検査キットを使用して、その場で受診者に結果を伝えていたと発表しました。

B型肝炎の検査キットによる結果は9人が陰性で、1人が「要確認」とのことですが、要確認（精密検査の結果待ち）と言い渡された受診者は当然、自分は間違いなくエイズウイルスの検査を受けたと思い込んでいるはずです。

精密検査の結果が出る27日に再来所するように伝えましたが、受診者全員が匿名で検査を受けているため、連絡は全く取れていません。なお、肝心のエイズウイルスの方は、同保健所が検体をHIV抗体キットで調べたところ全員が陰性でした。

ちなみにHIVの検査は全国の保健所で無料で受けることができます。感染の機会があったと思われる日から「3ヶ月以後」に検査を受けます。検査前カウンセリングとして、検査内容とその結果が意味するところの説明があります。検査は匿名で受けることができ、その結果についても秘密は厳守されます。

がん、脳卒中と並ぶ三大成人病の一つで、年間約5万人が死亡する心筋梗塞の発症に関与する2つの遺伝子を、三重大学の山田芳司教授（分子遺伝疫学）らの研究グループが世界で初めて発見しました。研究結果は、欧州動脈硬化学会誌「Atherosclerosis」とその電子版に掲載されています。心筋梗塞の遺伝的リスク検出法として特許を出願中で、個人の遺伝子情報に基づいた生活習慣病の予防につながると期待されています。

山田教授らは、A・T・G・Cの塩基で構成されるヒトゲノム（全遺伝情報）について、個人ごとの細かな配列の違いに着目。日本人と韓国人のゲノム（計1万7400人）を比較した結果、「BTN2A1」という遺伝子の塩基配列で、特定の部分がCからTに置き換わっていると、血管を詰まらせる血栓の形成が促進され、心筋梗塞の発症率が約1.5倍に高まることを発見しました。

また、遺伝情報に基づいてタンパク質を調節しているILF3遺伝子の3種類のうちG型の2種類を持つ人の場合も、心筋梗塞の発症率が1.35倍になることがわかりました。しかし、この遺伝子が心筋梗塞の発症にどういったプロセスで関与するかまでは判明しなかったとのこと。

生活習慣病の発症には、食事や喫煙などの環境要因にくわえて、遺伝要因も関係すると考えられてきました。今回の研究結果を踏まえて、山田教授は「遺伝情報を活用して、一人一人に適した予防や治療法の開発につなげたい」としています。

アメリカのデューク大学のープレストン・ロバート・ティッシュ脳腫瘍センタの研究チームは、臨床段階にある新型ワクチンが、脳腫瘍のなかでも最も悪性度の高い多形性膠芽腫（GBM）の患者の寿命を大幅に伸ばす可能性があるとの研究結果を「ジャーナル・オブ・クリニカル・オンコロジー」に発表しました。

ワクチンは、多形性膠芽腫を悪化させる「EGFRvIII」と呼ばれる遺伝子をターゲットにしたもので、同研究チームが18人の患者に対してワクチンの接種を行ったところ、平均生存期間は26か月と、予想の15か月を大幅に上回る結果となりました。

また、18人の無進行生存期間は14.2か月と、ワクチン接種を行わなかった17人のグループの6.3か月の2倍以上となりました。さらに、ワクチンを接種したグループの約半数で免疫反応が活性化され、1人をのぞくすべての患者で腫瘍マーカーを持ったがん細胞がなくなったとの結果も出ています。

実験のデータはワクチン接種を行うことにより余命が大幅に延長されたことを示唆していますが、研究グループは「サンプル数が少なすぎるため、確信を持って結論することはできない」と、さらなる研究の必要性を説いています。

子宮がん全体の7割を占めている子宮頸がんは、性交渉によるヒトパピローマウイルス（HVP）感染が主な原因とされており、日本では年間1万5000人が発症し、約3500人が亡くなっています。他のがんに比べて比較的若い世代に増えてきているのが特徴です。

子宮頸がんはワクチンの接種と定期的な検診で予防でき、2009年には日本初となる予防ワクチン「サーバリックス（グラクソ･スミスクライン社）」が承認されていますが、費用が計4万〜5万円と高額なため普及が進んでいないのが現状でした。

そんななか、臨時国会に提出される平成22年度補正予算案に、子宮頸がんワクチンの無料接種を年内に始めるための費用を計上する方針であることが発表されました。同ワクチンをめぐっては、厚生労働省が平成23年度予算で市町村の接種助成事業の3分の1を負担するための予算を要求していましたが、今回の方針はこれを前倒しで実施することになります。ただ、無料接種の対象となるのは、年収800万円以下の世帯に限定される予定です。

また、乳幼児の細菌性髄膜炎の原因となるインフルエンザ菌b型（Hib）と肺炎球菌のワクチンについても無料化に向けての措置を講じる考えが示されました。先進国のなかでは「ワクチン後進国」と揶揄されている日本の予防医療ですが、汚名返上に向けての第一歩となるでしょうか。

帝京大学附属病院は、脳梗塞や肺がんなど重症の病気で入院していた患者46人が多剤耐性菌アシネトバクター・バウマニに院内感染し、そのうち27人が死亡したと発表しました。病院側によると、がんなどの病気が進行して亡くなった人がいるものの、9人は感染と死亡との因果関係が否定できないとしています。

アシネトバクター・バウマニは、既存の抗生物質がほとんど効かない耐性菌の一種でこの10年で世界的に急増しています。アシネトバクター菌自体は水や土壌の中などに存在しており、健康な人は感染しても発症する恐れはありませんが、免疫力が低下した人が感染すると、肺炎や敗血症になり死に至るケースもあります。

国内で同菌の大規模な院内感染が明らかになるのは、昨年の福岡大学病院に次いで2例目（※4日には愛知県の藤田保健衛生大病院でも24人が感染と発表）で感染者数は最多。同病院は今年2月、患者4人から同菌が見つかったため、感染制御部が各科に同菌への警戒を呼びかけていましたが、4月にさらに9人の感染が確認されたことから、感染制御委員会が「院内感染」として対策に乗り出しました。

過去にさかのぼって調査した結果、感染は昨年8月から毎月発生していたことが判明。感染ルートは解明されていませんが、最初の感染者が入院し、また最終的な感染者数が突出して多い血液・総合内科病棟から他病棟へ拡大していることから、スタッフによって菌が運ばれた可能性が高いとしています。

帝京大学付属病院は1100を超える病床数に対して、感染防止対策の専従者は医師と看護師の合わせて2名のみ。同規模の病院に比べて少ないことから、東京都福祉保健局から注意勧告を受けていました。同病大病院は5月に院内感染の実態を把握していたものの、保健所に報告したのは9月に入ってからで、都は「報告遅れは不適切」としています。

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肺がんを患った患者の片肺を体外に摘出し、冷凍保存した状態で患部と周辺を切除した後、がんにがんに侵されていない部分を体内に戻す「自家移植」手術に岡山大学病院が成功しました。

自家移植は自分の組織を戻すため、拒絶反応が起きないというメリットがあります。執刀医である同大呼吸器外科の大藤剛宏講師によると、肺の自家移植成功は国内初で、移植手術での臓器保存技術を活用した例は世界初。

患者は広島県在住の60歳代の男性。右肺の主要な部分が侵されていたため、病巣のみの切除は困難で、右肺の全摘が必要と診断されていました。しかし、摘出すると息切れなどのQOLの低下が問題となっていました。

そこで同病院はこの患者の右肺を摘出し、一般の臓器移植で用いられている冷却保存を行いながら、右肺の詳しい検査を実施。正常な肺の下部のみを切り離し、約2時間後に体内に戻して、気管支や血管に繋ぎました。肺の一部を戻したことにより、男性は肺活量の約70%を確保、現在は退院してゴルフなどの運動ができるまでに回復しています。

国立がん研究センターの統計によると、肺がんで亡くなる患者数は年間で約6万6000人（がんの中で最多）。従来、全摘が望ましくても、術後の呼吸不全などを避けるため、抗がん剤治療など内科的な対応しかできないケースが少なくありませんでした。今回の手法は今後の肺がん治療の選択肢を広げることになると期待されています。

育児・介護休業を取得した看護師 復職を支援するため、病院・クリニックやナースセンターでは、採血や心電図・吸引などの看護技術の再習得プログラムが開催されています。