がん患者の８割はがんによる何らかの痛みを経験するといわれるが、医師の半数近くは痛みを抑える薬について基本的な知識が不足している―。そんな調査結果を、小川節郎・日本大教授（麻酔科）が日本ペインクリニック学会で発表した。
６月に成立したがん対策基本法も痛みを和らげる緩和ケアの取り組み強化を求めており、正しい知識の普及が急務だ。
調査は、痛み治療に取り組む医師や看護師、薬剤師らでつくる非営利団体「ジャパン・パートナーズ・アゲインスト・ペイン（ＪＰＡＰ）」が６月にインターネット上で実施した。日常的にがん患者に接する機会がある、全国の１００床以上の病院に勤める医師１０００人から回答を得た。
その結果、７８％ががんそのものに対する治療と痛みをとる治療では、まず後者を優先させると答え、同じく７８％が「モルヒネなどの医療用麻薬を早期から積極的に使うべきだ」と考えていた。
医療用麻薬の有効性や副作用を「説明できる」「多少は説明できる」とした人は計９２％にのぼった。
だが、がんの痛み治療の世界的指針である世界保健機関（ＷＨＯ）の鎮痛薬の基本５原則を「聞いたことがない」「聞いたことはあるが知らない」という人が４７％いた。薬の適正使用に不可欠な用語を知らない医師も多かった。
医療用麻薬について具体的に尋ねると「だんだん効かなくなる」（２６％）、「麻薬中毒になる」（７％）などの誤った回答もあった。
看護師を対象にした調査でも、傾向は医師とほぼ同じだった。発表した小川さんは「痛みは我慢するものでも、我慢させるものでもない。現場や医学部などで、痛みの教育をどう位置づけていくかが課題だ」と言う。
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