脳卒中治療の向上を目指し情報公開の在り方などを話し合おうと、日本脳卒中協会は医師や患者らによる「脳卒中戦略会議２００６」を設置、大阪市内で２２日初会合を開き、来年４月に始まる医療機関についての情報提供制度で、脳梗塞の新治療薬「ｔＰＡ」を使っているかどうかを盛り込むよう国に要望することを決めた。
ｔＰＡは昨年１０月に承認され、血管で詰まった血栓を溶かす作用があるが、投与後に脳出血を起こす恐れもあり、発症３時間以内の使用など厳しい基準がある。
会合には、日本脳卒中の外科学会や日本看護協会、リハビリ従事者や患者の団体などから約１５人が出席。都道府県が診療科目、専門医の数など医療機関の情報を公表する同制度で「医師や救急救命士、市民は、どこの病院がｔＰＡを使うのか知る必要がある」との意見で一致した。
