慢性疲労症候群(CFS)に新たな診断指針:日本疲労学会

原因不明の激しい疲労が半年以上も続き、通常の日常生活が送れなくなる「慢性疲労症候群(CFS)」の新しい診断指針を、日本疲労学会の委員会(委員長=倉恒弘彦・関西福祉科学大教授)がまとめた。30日、東京で始まった学会総会で発表した。

慢性疲労症候群について

新指針では、リウマチや慢性感染症など8種類の病態でないことを確認した上で、「体を動かした後、24時間以上疲労が続く」「思考や集中力の低下」など特徴的な症状を10項目に絞り、うち5項目以上を満たすことを診断基準にした。5項目未満の患者は新たに設けた「特発性慢性疲労(ICF)」と診断する。

92年に旧厚生省研究班が作った現在の診断基準は本人の自覚症状が中心で、臨床現場で混乱が起きることがあった。最新の研究成果とも合わなくなっていた。
CFS患者は10万人当たり約300人、潜在患者はその10倍との推計がある。診断がつかないまま病院を渡り歩いたり、職場で「なまけ病」とそしられたりする患者も多く、同学会は新指針でこうした問題が減るとみている。(asahi.com)

慢性疲労症候群(CFS)とは?
がんや甲状腺疾患、更年期障害などの病気はないのに、日常生活が困難になるほど強い疲労感が半年以上続く場合を、慢性疲労症候群と呼びます。
疲労感だけでなく、微熱や頭痛、関節痛、思考力の低下、睡眠障害といった症状を伴い、寝たきりになることもあり、過労で疲れが取れない状態とは全く異なります。

原因はよくわかっていませんが、最近はストレスの影響が注目されています。
ストレスを受けると、脳の視床下部などの反応で、様々なホルモンのバランスが崩れます。
病原体から体を守る免疫系にも影響し、外敵と闘う細胞(NK細胞)の活動が低下します。
すると、体内に潜んでいたウイルスが勢いづき、それを攻撃する免疫物質が作られるが、調節がうまくいかず、かえって神経系や内分泌系(ホルモン)にダメージを与える―。

これらの悪循環の結果、体中から神経を通して脳に信号を伝える各種の神経伝達物質が減り、脳の細胞が変調をきたして異常な疲労感が生じる、という説が有力視されています。

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