特定健康診査:50%の受診者が医療機関の診察が必要

日本人間ドック健診協会は、2008年度にスタートする40〜74歳の新しい健康診断(特定健康診査)の結果、受診者の半数が医療機関での診察が必要になる恐れがあると発表した。

特定健康診査について

国は来年度からメタボリック・シンドローム(内臓脂肪症候群)の予防に重点を置く特定健診を導入し、健診後の保健指導を強化する。協会は、過去1年間に全国12か所の大手健診機関で人間ドックを受診し、特定健診の方法に準拠した検査を受けた約5万3000人分のデータを分析した。

その結果、血圧や中性脂肪、血糖などの検査数値について、厚生労働省が医療機関を受診する目安として定めた「受診勧奨判定値」を一つでも超えた受診者の割合が、49・7%に上った。65歳以上の高齢者では、54・6%だった。

中高年の半分が医療機関を受診すれば、医療費の高騰につながる恐れがある。同協会は「厚労省の定めた判定値を超えても、一律に病院を勧めるのではなく、保健指導で生活習慣を変えるように促すことが大事」としている。(YOMIURI ONLINE)

人間ドックについて
人間ドックは、労働安全衛生法や老人保健法に基づいて行なわれる定期健診や基本健康診査とは異なり、法律とは無関係に私的機関によって実施されているものです。
一般の定期健診より検査項目が多く、胃がん検査に内視鏡が用いられるなど、より高度な検査が行われます。

検査日程は、日帰り型の1日人間ドックや1泊2日ドックなど、いくつかのコースがありますが、1日型と1泊2日が一般的です。時間をかけるコースほど、検査項目が多くなります。
検査費用は健康保険が適用されませんので、自己負担となります。なお、受検者の勤める企業によっては、補助金を出しているところもありますので、1度チェックしてみるとよいと思います。

30〜40歳代の人は2年に1回、50歳代以降の人は1年に1回、人間ドックを受けるのが理想です。