厚生労働省のがん検診に関する研究班が、前立腺がん検診のPSA検査について「住民検診として実施することは勧められない」とするガイドライン案をまとめた。
日本泌尿器科学会は、案を明らかにしたうえで、「検診で転移がんが減少するといった最新の動向が考慮されていない。結論は２、３年保留すべきだ」などと、反対する見解を公表した。
前立腺がん検診は市町村の７割が実施しているとされ、検討中のところもある。ガイドラインが正式にまとまると住民検診に影響を与えそうだ。
PSAは「前立腺特異抗原」と呼ばれる酵素。前立腺細胞が何らかの理由で崩れると血液中に出てくる。ある値以上の場合、がんなどの可能性が高くなるとして精密検査が勧められる。
学会の説明によると、研究班は内外の論文を検索して検討。検査で前立腺がんの死亡率が減るかどうかの根拠が不十分と判断された、という。ただし、適切な説明の下で任意に受けることは否定していない。
米国では８０年代後半からＰＳＡ検査が普及し、前立腺がんと診断される人が増え、死亡率は９０〜９２年をピークに低下している。泌尿器科学会は「ＰＳＡ検査が関与している」としている。
一方で、世界的に認められた論文はなく、欧米の専門機関も意見が一致していない。(asahi.com)
前立腺がんについて
前立腺がんは、精液を作っている前立腺の外側に発生するもので、日本でも最近増えているがんの一つです。初期には自覚症状に乏しいため、早期発見の難しいがんですが、治療による延命効果が高いことで知られています。
早期では無症状ですが、進行すると前立腺肥大症と同様に、夜中に何度もトイレに起きたり、排尿の勢いが弱くなったり、排尿そのものに時間がかかるようになります。
前立腺がんは男性ホルモンが症状を悪化させ、女性ホルモンが症状を改善します。
そのため、薬や手術によって男性ホルモンの分泌を抑えたり、女性ホルモンを長期間投与します。
早期なら、前立腺を摘出する手術によって完治も期待できます。
