性差医療の具体策づくりへ:医療現場の要望を聴取

患者数が男女で大きく差がある病気に着目して、男女で異なる医療上の対応をとる「性差医療」について、政府が本格的に取り組むことになった。4月から研究施設や医療現場の要望を聴取して性差医療の具体策をまとめる。

性差医療について

自律神経失調症や頭痛、めまいなどを伴う更年期障害などについては、妊娠や出産にかかる過程で起こりやすい女性特有の疾患として、従来も対策が取られてきた。

しかしこれ以外にも、内閣府男女共同参画局が厚労省のデータを基に昨年12月にまとめた、疾患ごとの男女別通院数(1000人あたり)によると、認知症では女性が3.4人で、男性(1.7人)の倍となった。また、白内障は男性17.2人に対して女性33.0人、肩こりは男性16.0人に対し女性39.7人と、女性に多い症状であることが分かった。

病気の種類によって、発症しやすさに男女差があるという事実は以前から知られており、予防や治療の面で性別によって異なる対応をとることが有効だというのが、性差医療の考え方。民間レベルでは平成15年に学会が発足したほか、「女性専門外来」を設ける医療機関も増えている。

こうした状況を踏まえ、男女共同参画局は性差医療に取り組む必要性を厚労省に指摘した。懇談会は基本的な議論を進めた上で、4月からは実際に患者や医療関係者などの意見を聞き、医療現場が必要としている性差医療の具体像をまとめる。(産経ニュース)

性差医療
男女の性差を考慮せず、画一的に施行されてきた従来の医療とは異なり、性差を重視して適切な診断と治療を進めていこうという1990年代にアメリカで生まれた考え方です。
日本で初めての「性差医療部」は、東京女子医科大学東医療センターに設立されています。

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