公共の場での喫煙禁止で心臓病が大幅減

職場や公共の場での喫煙を禁止したら、心臓病が大幅に減少−。受動喫煙防止の動きが広がる中、こんな結果を示す海外の研究が相次いで報告されている。日本禁煙学会理事の藤原久義兵庫県立尼崎病院長らが取りまとめ、学会誌に発表した。

たばこと心臓病の関連は医学的に知られているが、受動喫煙の法規制で速やかに予防効果が出ることが実証された形。藤原院長は「日本でも調査や検討をすべき時期だ」としている。

最初の報告は、2004年に英医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナルに発表された米モンタナ州ヘレナの事例。公共の場と職場を禁煙にする条例が02年6月に施行、同12月に停止されたが、この間の心筋梗塞の入院は24件で、前後の同期間の平均40件より4割少なかった。

06年には、米コロラド州プエブロで禁煙法施行の前後1年半の心筋梗塞発症率を比較した結果が、米医学誌サーキュレーションに発表された。プエブロでは発症が27%減少したが、施行されなかった別の地区では変化がなかった。(FujiSankei businessi)

受動喫煙について
タバコを吸わない人が、自分の意志とは関係なくタバコの煙を吸わされることを「受動喫煙」といいます。タバコの煙は、本人が吸っている煙(主流煙)と火のついた部分から立ち上がる(副流煙)があります。有害物質は主流煙より副流煙の方が高い濃度で含まれています。

近年の研究では、主流煙を1とすると副流煙にはタールが3.4倍、ニコチンが2.8倍、一酸化炭素が4.7倍、二酸化炭素1.3倍、アンモニアが46.0倍の量がそれぞれ含まれていることがわかってきました。副流煙は、これらの数値が示すとおり主流煙よりはるかに有害です。

タバコを吸っていないからといって安心ではありません。受動喫煙によって、タバコを吸わない人も健康被害を受けています。

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