メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）の医療ドラマ

メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）を題材にした医療ドラマが、１１月１日からインターネット上で無料公開される。
医薬品メーカーが制作した。俳優の長門裕之さんらが出演した本格的な作品に仕上がっている。

ドラマのタイトルは「夏のゆずりは」。ドイツに本社を置く医薬品メーカーの日本法人、日本ベーリンガーインゲルハイムが制作した。
俳優の松村雄基さん演じる総合病院勤務の内科医が主人公。長門さんがその父で地方の診療所を営む医師を演じる。この内科医のもとを訪れる患者を通じ、メタボリックシンドロームや高血圧症の特徴、注意点、予防・治療法などが明らかにされる。

メタボリックシンドロームは内臓脂肪の多いタイプの肥満体で、血圧や血糖などの値が高めの状態を指す。

医療面の監修は、千葉大学大学院医学研究院循環病態医科学教授の小室一成さんが担当した。小室さんによると、高血圧症患者は３５００万人いるが、自覚症状がほとんどないため、きちんと治療を行っている人はその８分の１だけという。
「その結果、ある日いきなり、生命にかかわる重大な病気を発症する人もいる。こうした不幸な事態を招かないために、ドラマを通じて生活改善の必要性などをよく理解してほしい」と話す。

ドラマは、「ヤフー！動画」で閲覧できる。１話約１０分。全１０話を週に１話ずつ公開していくという。

解説
日本動脈硬化学会など内科系の８学会が発表したメタボリックシンドロームの診断基準によると、腹囲（へそ周り）が男性８５センチ以上、女性９０センチ以上という条件を満たしたうえで、▽最高血圧１３０以上か、最低血圧８５以上▽空腹時血糖値が１デシ・リットル当たり１１０ミリ・グラム以上▽中性脂肪が１デシ・リットル当たり１５０ミリ・グラム以上か、ＨＤＬコレステロールが同４０ミリ・グラム未満――のうち２項目以上に該当するとメタボリックシンドローム、うち１項目が該当するとその予備軍と診断される。

国内では、予備軍も含めて男性（４０〜７４歳）の過半数、女性（同）の２割がメタボリックシンドロームと推定され、心筋梗塞（こうそく）や脳卒中の危険性が高いと言われている。

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ケンタッキー・フライド・チキンが肥満防止へ大豆油へ切り替え

米ファストフード大手ケンタッキー・フライド・チキン（KFC）は３０日、来年４月末までに米国内の５５００に上る全店舗で、肥満や心臓病との関連が指摘されているトランス脂肪酸を含有する調理油の使用を中止すると発表した。

米メディアによると、ニューヨーク市をはじめ米地方自治体で同脂肪酸の入った油の使用禁止を検討する動きが広がっており、外食産業ではＫＦＣに追随する企業が増えそうだ。

ＫＦＣによると、２年間にわたり代用油の研究を実施、トランス脂肪酸を一切含まない大豆油に切り替えることを決定した。最大手マクドナルドなども消費者団体などからの批判を受け、使用量を減らす努力をしているが、全面的に使用を取りやめるのは異例。

米国外での対応についてＫＦＣは、国外で同脂肪酸含有の調理油が使われているかどうかを含め言及していない。

トランス脂肪酸をめぐっては、バーガーキングも３０日、一部店舗で同脂肪酸を含まない油を試験的に使用すると明らかにした。ウォルト・ディズニーも将来的にテーマパークで提供する食品やお菓子に同脂肪酸入りの油を使わない方針を決めている。

脳神経外科医の福島孝徳氏 千葉に専門病院を開院へ

国際的に著名な脳神経外科医、福島孝徳さんが千葉県長柄町に2007年10月、脳神経外科専門の「塩田病院福島孝徳記念クリニック」（北原功雄院長）を開院する。
記者会見した福島さんは「私のもとには脳腫瘍の患者約400人が手術を待っている」と話し、今後3年間で全国に同様の6クリニックを建設する計画だ。

同クリニックは医療法人公明会塩田病院（同県勝浦市）の長柄分院となる。成田国際空港に比較的近く、全国から患者を受け入れるという。福島さんは「やるからには日本一の医療施設にしたい」と意気込んでいる。

計画第1号の同クリニックは、約8700平方メートルの用地に鉄筋６階建ての施設を建設する。放射線治療室など最新の医療設備に加え、ヘリポートなど２４時間の救急受け入れ態勢を整える。病床19でスタートし、増床していく。福島さんは同日、地元自治体や医師会に協力を要請した。

渡米16年の福島さんは現在、米デューク大など複数の大学教授を兼任し、南米などでも活動している。

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全国の８割「産科医不足」:小児科、へき地医療も深刻

各地で医師不足が深刻化する中、全都道府県の約８割が「産科医不足」に、約７割が「小児科医不足」に直面していることが３０日、共同通信社の調査で分かった。へき地や離島などの医師不足を挙げた都道府県も半数を超えた。

診療科・地域の医師偏在が全国的に広がっている実態が裏付けられた形。２００８年度から始まる大学医学部の入学定員増だけでは「解決につながらない」とする意見も目立ち、国は自治体への財政援助や医師派遣体制の構築など、幅広い対応を迫られそうだ。

調査は１０月、各都道府県の医療行政担当者に面会し、聞き取りをした。

都道府県が抱える最も大きな課題を自由回答（複数可）で尋ねたところ、診療科別で不足しているのは産科医（３８都道県）、小児科医（３２都道府県）、麻酔科医（１１道県）の順だった。
「へき地、島しょ部、山間部などの医師不足」は２４都道府県。「休日、夜間の救急と産科は隣の医療圏に行かなければならない」（愛知県東三河北部）、「人が住む２８の離島のうち１５が無医島」（鹿児島県）などの影響があった。

厚生労働省など４省が８月に決定した医学部の入学定員増（東北地方など１０県で、毎年１０人ずつ１０年間）が問題解決につながると考えているのはわずか１２県。

つながらないとする主な理由は「卒業後に産科や小児科を選択するか不明」「医師養成には時間がかかる」など。「地域医療の面白さや役割を知ってもらうための教育」（島根）、「小児科や産科の診療報酬見直し」（東京、愛知、広島）などを組み合わせれば、医師不足解消につながる、との意見も多かった。

医師不足は、０４年度に始まった「医師臨床研修制度」で民間病院での研修、勤務が増え、人員不足に悩む大学側がこれまでのように各地の病院に医師を派遣できなくなったことが一因。中でも産科・小児科は、過酷な勤務や訴訟の増加でなり手が少ないといい、休診する病院が増えている。

厚労省は都道府県に対し（１）卒業生の地域定着を目的とした奨学金制度の創設（２）産科医、小児科医の集約化−などを求め、支援するとしているが「財政的に厳しい」（鳥取）、「奨学金を返還されると、他に移ってしまう」（栃木）などの不安も上がっている。

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キャノンが遺伝子診断事業に参入

キャノンは遺伝子診断事業に参入する。特定の遺伝子を一時間で検出できる技術を開発、病気の診断や薬の副作用が発生する可能性の有無を調べる装置に応用する。
キャノンの撮影技術や微細加工技術を活用し、卓上に置ける小型で安価な遺伝子診断装置として、2010年にも製品化したい考え。

開発したのはキヤノンの米国現地法人の100％子会社、キャノンUSライフサイエンス。特定の遺伝子の有無だけでなく、遺伝子配列のわずかな違い（個人的差異）も一時間で見分けられる。従来法では２日から２週間程度かかっていたという。同じ働きをする遺伝子でも個人差があり、薬の効き目が異なったり副作用が発生する。
遺伝子の個人差を短時間で容易に特定できれば、患者の体質に応じて最適な治療を提供する「テーラーメード医療」につながる。

脳内に「カーナビ」機能の細胞 日大などのチーム発表

脳の中に、カーナビゲーションのような道順を記憶する神経細胞（ニューロン）のあることが、日本大学の泰羅雅登教授（認知神経生理学）、米ロチェスター大学の佐藤暢哉研究員らの実験で示された。先週、米科学アカデミー紀要の電子版に発表された。

泰羅教授らは、脳の頭頂葉内側部に障害がある人では道順がわからなくなることに目をつけた。
ニホンザルがレバーを操作すると、大型スクリーンに映し出されたビル内の目的の部屋まで自由に移動できるよう学習させ、脳の活動を調べた。

その結果、ビル内の特定の場所を通過すると活動したり、同じ行動でも目的地が違うと活動しなかったりする神経細胞が頭頂葉内側部にあることを確認した。カーナビと同じく道順を示す「ルート知識」の機能を、細胞レベルで裏付けたのは世界で初めてという。

泰羅教授は「頭の中にカーナビがあると考えるだけで楽しい。日本シリーズの結果を気にしながらでも自宅に帰れるのはこうした神経細胞のおかげだ」と話している。

日中骨髄バンク、相互提供で合意

骨髄移植が必要な患者に合う骨髄提供者を探す機会を増やすため、骨髄移植推進財団（本部・東京）は２９日、中国の骨髄バンクと提携し、移植可能な骨髄を相互に提供する方針を決めた。提携時期は未定。日本の海外骨髄バンクとの提携は台湾、米国、韓国に次いで４例目。

同財団によると、双方が待機患者の情報を渡し合い、それぞれが管理する自国の提供希望者データベースで検索する。適合する提供希望者が見つかった場合、患者の待つ相手国に骨髄を運び移植するという。

骨髄移植は白血病などの治療に効果的だが、患者と提供者の白血球の型（ＨＬＡ）が一致しないと移植できない。日本の骨髄提供登録者は現在、２６万人。

タミフルと異常言動、関連性「なし」 厚労省研究班

抗インフルエンザウイルス薬オセルタミビル（商品名タミフル）の服用者が異常言動で亡くなった例などが報告されているが、「小児のタミフル服用と異常言動の関連性は認められなかった」という研究結果が厚生労働省の研究班（主任研究者、横田俊平・横浜市立大教授）の調査で分かった。

異常言動は、インフルエンザの合併症として多く発生する脳症の前にも出るとされるが、タミフルの服用が影響しているのか注目されていた。

調査は昨年度、全国１２都県の小児科医を通して行い、２８４６件（９９．５％が０歳から１５歳まで）の回答を得た。発熱後７日間の服薬状況や肺炎や中耳炎の併発、けいれんや意識障害、幻覚やうわごとなどの異常言動があったか答えてもらった。

調査対象の患者の９割がタミフルを服用していた。服用した患者の異常言動発生率は１１．９％。一方、服用しなかった患者の異常言動の発生率は１０．６％だった。統計学的に意味がある差ではなかったという。

医師への調査とは別に、患者の親らにも調査票を配って調べたところ、２５４５件の回答があった。こちらもタミフル服用による異常言動の発生率の上昇はみられなかった。

厚労省によると、０１年の販売開始から今年６月末までに、タミフル服用後に異常言動などで亡くなった１６歳以下の患者は１５人。医薬品による副作用被害に救済金を支給する国の制度に申請した例もあるが、これまでのところ、副作用と認められたケースはない。

タミフルは、鳥インフルエンザが変異して起きるとされる新型インフルエンザの治療薬としても期待され、国や自治体が備蓄を進めている。

横田教授は「明確な結論を得るにはさらなる検討が必要で今年度も詳細な研究をする」と話す。

塩野義製薬、ぜんそく治療薬「S-5751」の製品化を断念

塩野義製薬は27日、欧米で臨床試験（治験）を実施していた気管支ぜんそく治療薬「S-5751」の開発を中止すると発表した。2005年後半からぜんそく患者を対象に第二相治験を実施していたが、期待した効果が得られなかった。
今後、同じ作用メカニズムを持つ化合物の治験を始める方針だが、欧米での自力販売を目指す同社に影響を与えそうだ。

開発を中止する「S-5751」は、プロスタグランジンD2受容体拮抗剤で、気管支ぜんそくへの適応を目指していた。塩野義は自社で生み出し、欧米で開発中の同ぜんそく治療薬と抗肥満薬「S-2367」の製品化をテコに、欧米市場に自社販売網を築く戦略だった。
抗肥満薬の開発は順調に進んでいるが、二本柱の一つが中止となったことで欧米への進出戦略を再構築することになりそうだ。

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脳死判定、国内で50例に・97年の法施行以来

日本臓器移植ネットワークは28日、川崎市の関東労災病院に入院中の50代男性が臓器移植法に基づく脳死と判定され、脳死臓器移植が行われると発表した。国内の法的脳死判定は、1997年10月の同法施行以来、50例目。移植の実施は49例目になる。

心臓は国立循環器病センター（大阪府吹田市）、肺は東北大病院、肝臓は信州大病院（長野県松本市）、膵臓と腎臓の同時移植は大阪大病院、腎臓は虎の門病院分院（川崎市）で、それぞれ実施の予定。

27日には、福島県のいわき市立総合磐城共立病院に入院していた30代男性が49例目の脳死と判定された。心臓は大阪大病院、肺は福岡大病院、肝臓は名古屋大病院、膵臓・腎臓は九州大病院、もう一方の腎臓は福島県立医大病院で、それぞれ移植。

臓器移植法施行後、脳死と判定された人から初めて臓器提供があったのは99年2月。以降、提供者は年5例前後で推移、大幅に増えてはいない。

看護師の上京ラッシュ:地方は人材流出に危機感

地方の看護学生さん、都会の病院へいらっしゃい――東京の大病院が、地方から看護師の卵を連れて来ようと勧誘に精を出している。診療報酬の改定を機に増員を図る病院が多いためで、東大病院（東京都）は今秋、初めて地方で試験を行った。
看護学生にも上京希望が強く、現代版「集団就職」の様相だ。人材を奪われる地方の病院は、最低限の態勢確保も危うくなると危機感を募らせる。

秋田県の北部、大館市にある秋田看護福祉大には今年、「学生さんをぜひうちの病院に」と東京やその周辺の病院の職員が頻繁に訪れる。昨年度の求人件数は２６２件だったが、今年は１０月上旬の時点ですでに３３８件にのぼる。

１０年前に短大として開校し、昨年４年制に改編したばかり。「うちのような新参者はこちらからお願いしなければいけないのに」と、就職担当の後藤忠志助教授は驚く。

東京の病院から続々と内定通知が届く。都内の大学病院に内定した学生（２１）は「ずっと東北に住んでいたので、一度は東京で働きたい」と話す。別の大学病院に決まった学生（２１）も「都会の大規模病院で最前線の救急医療を経験したい」。この病院には同級生４人も就職する予定だ。

東京の病院が採用活動に熱を入れる背景には、４月からの診療報酬制度の変更がある。
新たな基準に従って看護師をこれまでより手厚く配置すると、入院患者に対する診療報酬が従来より多く支払われるようになった。「人件費が増えるので利益は出ないが、高度医療と患者サービスにつながる」と東大病院の櫛山博副院長。

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脳梗塞治療薬「tPA」で48人が亡くなる

昨年１０月に脳梗塞の特効薬として承認された薬剤「tPA」について、この１年間に４８人が脳出血など副作用が疑われる症状を起こして亡くなり、うち５人は使用基準で使ってはいけない状態だったことが、製薬会社２社の集計で分かった。

tPAは血管に詰まった血の塊を溶かす血栓溶解剤。救命救急のぎりぎりの状態の患者に使われ、発症３時間以内の脳梗塞に有効性が認められている。ただ、出血しやすくなる副作用があり、使用基準は厳しく定められている。

昨年１０月の承認後、今年１０月１０日までに３２００人に使用されたと見られているが、４８８人で脳出血など副作用とみられる有害事象の報告があった。
亡くなった４８人では、脳出血が２９人で最も多く、次いで脳浮腫が５人だった。いずれも厚生労働省に報告している。

血圧が高く使用基準に合わないなど、本来は使ってはいけなかった事例での有害事象が４１件あり、そのうちでは５人が亡くなっていたという。

同省安全対策課は「慎重に使ってもらうため、従来から適正な使用を推進している。異常な事態とは見ていないが、引き続き努力する」としている。

脳梗塞について
脳梗塞は脳の血管が詰まって血液が流れなくなり、脳の組織が死んでしまうものです。
血管の詰まりかたには2つあります。高血圧や動脈硬化によって脳血管に血栓ができて詰まるのが脳血栓で、心臓など脳以外でできた血栓や脂肪のかたまりが血液に運ばれて脳の動脈で引っ掛かって詰まるのが脳塞栓です。
ただし最近は、アステローム血栓性梗塞症、ラクナ梗塞、心原性脳塞栓症の3つに分類する考え方が一般的になっています。

• アステローム血栓性梗塞症…頚動脈や脳の太い血管が詰まり、血流が途絶えてできた大きめの梗塞です。
• ラクナ梗塞…脳動脈は太い血管から細い血管へと枝分かれしていますが、その最先端のごく細い血管が詰まってできた小さめの梗塞です。
• 心原性脳塞栓症…心臓でできた大きな血栓が脳動脈に流れ込み、比較的太い血栓を詰まらせるために起こります。突発的に起こるので、症状も急激に現れ、重くなりがちです。

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体外受精 移植胚の数制限

米生殖医学会は２４日、体外受精で子宮へ移植する胚（はい）（受精卵）の数を、患者の年齢や状況に応じて１〜５個に制限する指針を公表した。
三つ子以上の多胎妊娠を防ぎ、母体や胎児の安全を高めるのが目的。

指針は患者の年齢を４段階に区分。最も若い「３５歳未満」では、初めての治療で、成熟の進んだ受精卵（胚盤胞）を移植するなど、条件の良い場合は１個に制限。一方、妊娠する可能性が低くなる４１歳以上の患者では、胚盤胞になる前の初期受精卵を戻す場合は５個までとした。

指針に拘束力はないが、少しでも妊娠の確率を高めたい患者や病院にとって、移植数の制限に対して心理的な抵抗が予想される。同学会などは「少ない受精卵の移植でも高い妊娠率の維持は可能で、早産などの危険性が高まる多胎妊娠を減らせる」としている。

納豆効果が改めて実証される

生活習慣病の発症にかかわるコレステロールや中性脂肪の値の高い人が、納豆を１か月間、毎日食べることで、それぞれの数値が改善したことが国立循環器病センター（大阪府吹田市）、ヒュービットジェノミクス社などの共同研究でわかった。
納豆が生活習慣病予防に有効であることが改めて示された。

研究チームは今年１月、血液検査の数値が高めのメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）の境界領域にいる佐賀県有田町の住民５２人（平均年齢６５歳）を対象に、１パック（３０グラム）の納豆を毎日の朝食時に４週間食べてもらい、試験の前後で数値を測定した。

コレステロール値が高い（２２０以上）、中性脂肪値が高い（１５０以上）場合、それぞれ数値が７・７％、１２・９％改善した。もともと正常な人では、ほとんど変化はなかった。

また、５２人中、便秘症状があるとした２５人（男性５人）に、摂取後の便通について聞いたところ、８０％に当たる２０人が、症状が改善したと回答。男性は全員、便通が良くなった。
納豆摂取による副作用はなかった。

トゥレット症の子供、20%が不登校に

トゥレット症候群になった子どもの２０％が不登校を経験していたことが、本人や家族で作るNPO法人「日本トゥレット協会」の会員への調査で分かった。

この症候群は、まばたきや顔しかめ、首振りなどの「運動チック」と、せき払いや鼻すすり、叫び声などの「音声チック」が、ともに１年以上続く疾患。

回答した会員１０６人のうち、２０％が発症後に「学校に通っていない」または「通ったり通わなかったりを繰り返した」。理由は「症状が重く、肉体的に通えないか勉強についていけなくなった」（８５％）、「学校で症状をからかわれた」（６５％）が多かった。

当事者が困っている症状は、チックなどの症状が５４％で、「ＡＤＨＤ（注意欠陥・多動性障害）」「睡眠障害」など併発する病気による症状も４６％と多かった。

初診時に適切な診断・治療が受けられずに病院を替えた人は６６％にのぼり、医師から「くせ」と言われた人も５％いた。同協会は「学校や医療現場で、この病気への理解を深めてほしい」としている。

症状と診断
トゥレット症候群は、多様性の運動チックと１つ以上の音声チックが長期間に亘って続くチック障害である。一過性チック障害からトゥレット症候群までがチック障害ととし てまとめられているが、重症度に大きな開きがあり、連続性があるか否かについて議論がある。

発症の平均年齢は7歳前後とされ、ほとんどの例が14歳までに発症する。
発症時の症状で最も多いものは、まばたきなどの目の運動チックであり、次が頭や顔の運動チックである。音声チックで発症する例はより少ない。運動チックは、頭部から始まってやがて手、さらに足へと広がっていくのが普通である。
音声チックの出現は通常は運動チックよりも遅く、平均年齢は11歳くらいであり、たいていは咳払いや鼻ならしのような単純音声チックである。

トゥレット症候群にしばしば合併する障害には、多動症候群と強迫性障害がある。多動症候群は、約30〜70％に合併するとされている。
多動症候群の治療には中枢刺激薬がしばしば用いられるが、その使用によってトゥレット症候群の発症が促進されたり増悪することがあると言われている。
強迫性障害、または強迫症状・傾向は、約30〜80％に合併するという報告が最近は多い。

この他にも、不安・抑うつ気分、衝動性、自傷行為などが認められることが多く、それに伴って不適応を生じやすいとされている。また、自閉症との合併もかなり高率であることがわかってきている。

アロエベラジュースから基準値の3倍にあたる発がん物質

健康食品などの卸売販売会社「ＦＬＰジャパン」（東京）が製造・販売する、アロエの果肉で作ったジュース「アロエベラジュース」から、発がん性物質のベンゼンが、水道法で定める基準値（１０ｐｐｂ）の３倍以上検出されていたことが２７日、わかった。

保健所が自主回収を要請したが、同社は「健康上問題ない」として、一部を除き、回収しなかった。

同社からジュース原液の加工などを委託されている長野県松本市の工場が８月、自主検査で３４ｐｐｂのベンゼンを検出。混ぜると微量のベンゼンが生じる２種類の保存料が使われていたのが原因とみられる。

これを受け、松本保健所と、本社を所管する港保健所（東京都）が８月と９月に、自主回収と、製造や販売の自粛を要請。しかし、ＦＬＰ側は、問題の製品と同一ラインで製造したジュースの出荷は止めたが、その他については、今月２０日までに、約１８万本（２リットルボトル）の販売を継続した。

日本人の3分の1は痔持ち(地主ならぬ痔主)

ジョンソン・エンド・ジョンソンは、痔に悩む人をサポートするWEBサイト「pph 痔の治療 サポートサイト」を開設した。

これは、痔に悩む人が快適な毎日を過ごすための正しい知識と治療法の情報提供を目的としており、「痔の基礎知識」、「痔の治療法」、「痔の予防法」、「痔の危険度チェック」、「Q＆A・用語集」など分かりやすいコンテンツが多種用意されている。

同社によると、日本では、成人の約3分の1が痔を患っている。しかし、多くの人は痔であることを恥ずかしがったり、治療が痛いものだと思い込み、さらに長期入院の難しさから医師に相談せず一人我慢してしまうことが多いという。

肝炎の精密検査、家庭訪問で促進 厚労省指針案

３００万人以上も感染者がいるとされるB型、C型肝炎対策で、厚生労働省は、都道府県ごとに取り組む診療体制の指針案をつくった。B、C型肝炎は検査で感染の可能性がわかっても、症状が出ていないために精密検査をしない人が少なくない。
指針案は、医師や保健師が家庭訪問をして、感染の疑いがある人に精密検査の受診を促すことなどを求めている。

肝炎は、放置しておくと慢性化して肝硬変や肝がんに進行する恐れがあり、早期の発見と治療が重要だ。肝炎ウイルスの検査は老人保健法に基づく健康診断や全国の保健所などで受けられる。だが、０４年度の厚労省研究班の調査では、C型肝炎の住民検査で感染の可能性が高いとされた約６５００人のうち、１８％が精密検査などを受けていなかった。

指針案は、検診で精密検査が必要とされた人などについて、（１）医師や保健師が家庭訪問や面接をして精密検査を受けるよう指導する（２）プライバシーに配慮し検査結果を通知し、肝炎の怖さなどを説明するパンフレットで受診を勧める（３）後日、受診したかどうかを確認する、などとしている。

リウマチの原因はＤＮＡの「ごみ」？ 阪大教授ら発表

関節リウマチは、自死した細胞などの不要なＤＮＡが引き金になって起こることが、大阪大生命機能研究科の長田重一教授（遺伝学）らによるマウスの実験で確認された。これまで原因不明とされてきた関節リウマチの新しい治療薬の開発につながる可能性がある。２６日発行の英科学誌ネイチャーに発表した。

関節リウマチは手足の指やひざなどの関節がこわばり、痛み、変形する炎症反応で、国内の患者数は約６０万人といわれている。

不要になった体の細胞が自発的に死んだときや、赤血球ができるとき、ＤＮＡの「ごみ」が出る。これらは最終的に、白血球に含まれる酵素で分解される。

今回、生まれた直後からこの酵素を働かなくし、「ごみ処理」ができないマウスをつくることに成功した。その結果、マウスが生殖可能になる２カ月目ごろから指先に異常が表れ、８カ月目ごろには数十匹のマウスのほとんどが、手や足首、ひじ、ひざに関節炎を起こした。患部を調べると、人の関節リウマチにそっくりだった。

人の関節リウマチでは、炎症にかかわる情報伝達物質がたくさん分泌される。長田教授は、処理できないＤＮＡをためこんだ白血球がこれらの物質を作り、リウマチを起こすとみている。

日本肥満学会が内臓脂肪症候群予防へ「サンサン運動」提唱

日本肥満学会は２６日、動脈硬化などにつながるとされる「メタボリックシンドローム」（内臓脂肪症候群）の予防と改善のための「神戸宣言２００６」を発表した。体重３キロ減量、ウエスト３センチ縮小を目指した「サンサン運動」を進めることを提唱している。

２７日から神戸市中央区で「第２７回日本肥満学会」が始まるのを前に採択した。同症候群は、ウエストサイズが男性８５センチ以上、女性９０センチ以上で（１）高脂血症（２）高血圧（３）高血糖−−のうち２項目以上に該当する状態をいう。宣言は同症候群の主因を過食と運動不足と指摘。同学会は１日の食事を１２００〜１６００キロカロリーに抑え、３カ月をめどに「３キロ、３センチ」を達成するよう勧めている。

また、同学会など３学会は内視鏡を用いた肥満治療の指針を発表。肥満により日常生活に著しい障害が生じ、内科的治療で減量が見込めないケースに限り、胃の内部にシリコン製の風船を入れるなどの２手術を認めるとした。

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