この遺伝子が特定のタイプだと、発症のリスクが約1.4倍も高まるとのこと。研究グループは「今回発見された遺伝子を調べれば、加齢黄斑変性の発症リスクを事前に把握できるため、病気の早期の発見・予防が期待できる」としています。

加齢黄斑変性は50歳以上に多く見られる病気で、視野の中心が暗く見えたり、ゆがんで見えたりします。厚生労働省によると、日本では成人の失明原因の4位、またアメリカでは1位となっています。

研究グループは、日本人患者約1500人と正常な約1万8千人の遺伝子を比較し、発症には「TNFRSF10A」と呼ばれる遺伝子の塩基配列の違いが関与していることを突き止めました。患者に多く見られるタイプでは、遺伝子が特定のたんぱく質と結合し、網膜の炎症などを引き起こしやすくしているとの結果が出ました。

加齢黄斑変性の早期発見のためには、定期的な検診が大切です。何故なら自覚症状があるときにはかなり病気が進んでしまっているからです。この病気は見ようとするものの真ん中が見えない、ゆがんで見える、ハッキリ見えないというのが特徴的な症状ですが、普段私たちは両眼でものを見て生活しているため、片眼に症状が出ても、もう片方がそれをカバーしているため、なかなか気がつかないのです。片眼で新聞やパソコンの画面を見て、上記の症状に該当する場合は眼科を受診するようにしましょう。

指針では、国や地方自治体が、検査や情報提供を行なう整備体制の必要性を強調しており、また感染者が治療を受けながら働くことができるよう企業に協力を求めることも定められています。

ウイルス性肝炎は感染経路がさまざまなうえ、感染しても自覚症状が現われにくいため放置している方も少なくありません。治療を受けずにいると慢性肝炎、肝硬変、そして肝がんへと進行し、年間約4万3000人が亡くなっていると推定されています。しかし、ウイルス検査の実施主体が、市町村、事業主などに分かれているため、どれくらいの人が検査を受けているか実態が把握できていませんでした。

そのため、厚生労働省は全国民が少なくとも1度はウイルスの有無を調べる検査を受けられるように態勢を整える方針を決定。肝炎対策基本法に基づく指針として、患者団体や専門医らが参加する協議会において了承されました。 来年度から市町村が実施する出張検診の支援や、患者の治療相談に応じるコーディネーターの育成といった事業が開始されることになっています。

そんななか、佐賀大学医学部付属病院の末岡榮三朗教授らの研究グループと日本化薬は、同社が開発中の抗がん剤が、ATLのがん細胞の修復機能を抑制する作用のあることをマウス実験で確認したと発表しました。実験の結果はアメリカの血液学専門誌「Blood」電子版に掲載されています。

末岡教授らの研究班は、開発中の抗がん剤「NK314」と、従来の抗がん剤の有効性を試験管を用いた実験で比較。新しい抗がん剤は、がん細胞が遺伝子を自ら修復させる酵素の働きを抑制し、従来の抗がん剤と比較して、最大で5倍程度の効果がることを確認しました。

この結果を基に、がん細胞を移植したマウスで実験を実施したところ、新しい抗がん剤を打ったマウスは、投薬しなかったマウスに比べ、腫瘍の広がりが8割程度抑えられるなどの効果が表れました。末岡教授は「高齢などの理由から骨髄移植など有力とされる治療を受けることが難しい人も多い。新たな治療法を待ち望む患者のためにも、早期に臨床に結びつけたい」としています。

B型肝炎の検査キットによる結果は9人が陰性で、1人が「要確認」とのことですが、要確認（精密検査の結果待ち）と言い渡された受診者は当然、自分は間違いなくエイズウイルスの検査を受けたと思い込んでいるはずです。

精密検査の結果が出る27日に再来所するように伝えましたが、受診者全員が匿名で検査を受けているため、連絡は全く取れていません。なお、肝心のエイズウイルスの方は、同保健所が検体をHIV抗体キットで調べたところ全員が陰性でした。

ちなみにHIVの検査は全国の保健所で無料で受けることができます。感染の機会があったと思われる日から「3ヶ月以後」に検査を受けます。検査前カウンセリングとして、検査内容とその結果が意味するところの説明があります。検査は匿名で受けることができ、その結果についても秘密は厳守されます。

山田教授らは、A・T・G・Cの塩基で構成されるヒトゲノム（全遺伝情報）について、個人ごとの細かな配列の違いに着目。日本人と韓国人のゲノム（計1万7400人）を比較した結果、「BTN2A1」という遺伝子の塩基配列で、特定の部分がCからTに置き換わっていると、血管を詰まらせる血栓の形成が促進され、心筋梗塞の発症率が約1.5倍に高まることを発見しました。

また、遺伝情報に基づいてタンパク質を調節しているILF3遺伝子の3種類のうちG型の2種類を持つ人の場合も、心筋梗塞の発症率が1.35倍になることがわかりました。しかし、この遺伝子が心筋梗塞の発症にどういったプロセスで関与するかまでは判明しなかったとのこと。

生活習慣病の発症には、食事や喫煙などの環境要因にくわえて、遺伝要因も関係すると考えられてきました。今回の研究結果を踏まえて、山田教授は「遺伝情報を活用して、一人一人に適した予防や治療法の開発につなげたい」としています。

ワクチンは、多形性膠芽腫を悪化させる「EGFRvIII」と呼ばれる遺伝子をターゲットにしたもので、同研究チームが18人の患者に対してワクチンの接種を行ったところ、平均生存期間は26か月と、予想の15か月を大幅に上回る結果となりました。

また、18人の無進行生存期間は14.2か月と、ワクチン接種を行わなかった17人のグループの6.3か月の2倍以上となりました。さらに、ワクチンを接種したグループの約半数で免疫反応が活性化され、1人をのぞくすべての患者で腫瘍マーカーを持ったがん細胞がなくなったとの結果も出ています。

実験のデータはワクチン接種を行うことにより余命が大幅に延長されたことを示唆していますが、研究グループは「サンプル数が少なすぎるため、確信を持って結論することはできない」と、さらなる研究の必要性を説いています。

子宮頸がんはワクチンの接種と定期的な検診で予防でき、2009年には日本初となる予防ワクチン「サーバリックス（グラクソ･スミスクライン社）」が承認されていますが、費用が計4万～5万円と高額なため普及が進んでいないのが現状でした。

そんななか、臨時国会に提出される平成22年度補正予算案に、子宮頸がんワクチンの無料接種を年内に始めるための費用を計上する方針であることが発表されました。同ワクチンをめぐっては、厚生労働省が平成23年度予算で市町村の接種助成事業の3分の1を負担するための予算を要求していましたが、今回の方針はこれを前倒しで実施することになります。ただ、無料接種の対象となるのは、年収800万円以下の世帯に限定される予定です。

また、乳幼児の細菌性髄膜炎の原因となるインフルエンザ菌b型（Hib）と肺炎球菌のワクチンについても無料化に向けての措置を講じる考えが示されました。先進国のなかでは「ワクチン後進国」と揶揄されている日本の予防医療ですが、汚名返上に向けての第一歩となるでしょうか。

アシネトバクター・バウマニは、既存の抗生物質がほとんど効かない耐性菌の一種でこの10年で世界的に急増しています。アシネトバクター菌自体は水や土壌の中などに存在しており、健康な人は感染しても発症する恐れはありませんが、免疫力が低下した人が感染すると、肺炎や敗血症になり死に至るケースもあります。

国内で同菌の大規模な院内感染が明らかになるのは、昨年の福岡大学病院に次いで2例目（※4日には愛知県の藤田保健衛生大病院でも24人が感染と発表）で感染者数は最多。同病院は今年2月、患者4人から同菌が見つかったため、感染制御部が各科に同菌への警戒を呼びかけていましたが、4月にさらに9人の感染が確認されたことから、感染制御委員会が「院内感染」として対策に乗り出しました。

過去にさかのぼって調査した結果、感染は昨年8月から毎月発生していたことが判明。感染ルートは解明されていませんが、最初の感染者が入院し、また最終的な感染者数が突出して多い血液・総合内科病棟から他病棟へ拡大していることから、スタッフによって菌が運ばれた可能性が高いとしています。

帝京大学付属病院は1100を超える病床数に対して、感染防止対策の専従者は医師と看護師の合わせて2名のみ。同規模の病院に比べて少ないことから、東京都福祉保健局から注意勧告を受けていました。同病大病院は5月に院内感染の実態を把握していたものの、保健所に報告したのは9月に入ってからで、都は「報告遅れは不適切」としています。

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自家移植は自分の組織を戻すため、拒絶反応が起きないというメリットがあります。執刀医である同大呼吸器外科の大藤剛宏講師によると、肺の自家移植成功は国内初で、移植手術での臓器保存技術を活用した例は世界初。

患者は広島県在住の60歳代の男性。右肺の主要な部分が侵されていたため、病巣のみの切除は困難で、右肺の全摘が必要と診断されていました。しかし、摘出すると息切れなどのQOLの低下が問題となっていました。

そこで同病院はこの患者の右肺を摘出し、一般の臓器移植で用いられている冷却保存を行いながら、右肺の詳しい検査を実施。正常な肺の下部のみを切り離し、約2時間後に体内に戻して、気管支や血管に繋ぎました。肺の一部を戻したことにより、男性は肺活量の約70%を確保、現在は退院してゴルフなどの運動ができるまでに回復しています。

国立がん研究センターの統計によると、肺がんで亡くなる患者数は年間で約6万6000人（がんの中で最多）。従来、全摘が望ましくても、術後の呼吸不全などを避けるため、抗がん剤治療など内科的な対応しかできないケースが少なくありませんでした。今回の手法は今後の肺がん治療の選択肢を広げることになると期待されています。

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手術は神経機能を持った一部の正常な腸管に切り込みを入れて縫合、筒状に形成する「STEP」と呼ばれる方式で、この手法による成功は正解で初めて。執刀医の下竹孝志小児外科部長は「従来救命が難しいとされてきた、ヒルシュスプルング病の治療の道が開けた」と話しており、成果は7月21日から開催されるイギリス小児外科学会国際会議（BAPS）で発表される予定です。

ヒルシュスプルング病は、腸が動かして内容物を肛門側に移動させることができないため、重い便秘や腸閉塞を発症する病気。新生児の5000人に1人の割合で発症するといわれています。今回、手術が成功した男児は最も重い全腸管型で、小腸や肝臓が機能しなくなり死亡するケースが多く、従来は小腸移植しか治療法がありませんでした。

この男児は小腸の途中から腸閉塞を起こしており、正常な神経がある部分はわずか20センチほどで、しかも通常より太い状態になっていましたが、石川県立中央病院は、この太くなったこと腸管を利用。左右からジグザグの形に切って伸ばし、余分なすき間を縫合することにより1メートルにまで伸ばし、人工肛門につなぐ手術（STEP）を行いました。

男児は術後4ヶ月で退院しており、現在の小腸の長さは、およそ1メートル30センチ、太さも通常並みと見込まれています。通常の食事を摂ることもでき、体重も増えるなど、順調に回復しています。

今回、最も大きく変わった点は、診断基準に「HbA1c」が追加されたことです。国内における診断データを利用して、網膜症の出現や血糖値の診断基準値との関連性に基づいた検討を行った結果、その基準値は「HbA1c 6.5％以上」（JDS値：6.1%）となりました。

HbA1cは特定健診、糖尿病実態調査、国民健康・栄養調査などにも広く活用されていますが、従来の診断基準では、①空腹時血糖値126mg/dL以上、②75g糖負荷試験で2時間値200mg/dL以上、③随時血糖値200mg/dL以上――のいずれかが認められる場合に糖尿病と診断され、HbA1c値はあくまでも「補助的な項目」でした。

HbA1cが診断基準に「格上げ」された背景として日本糖尿病学会は、①糖尿病とHbA1cに関するエビデンス（科学的な根拠）が飛躍的に集積されてきたこと、②すでに普及しており、検査も行いやすく、測定精度も向上していること――の2点を挙げています。

今回の診断基準を採用するにあたって問題となったのが、海外のHbA1cの診断基準との整合性でした。日本国内における診断値にはJDS値が使われていますが、それ以外の国では米国基準のNGSP値が使用されています。そのため、日本は薬剤の臨床開発など国際共同研究の場に参加できない状況が続いていました。

この状況を改善するために、新しい診断基準では従来のJDS値に互換値となる0.4を加え、NGSP値に相当する新たなHbA1c値への移行を推進することが決まりました。

ただ、NGSP相当値への早急な移行は、施設や患者の混乱を招く恐れがあるとして、臨床現場においては十分な周知が行えるように、当面の間は従来通りJDS値を使用します。そして、日本糖尿病学会が別途告示する日時をもって、臨床現場でもNGSP相当値に切り替える方針です。

新診断基準にHbA1c値が加わったものの、糖尿病の診断に血糖値が必須である点は変わりません。患者が「HbA1c6.5％以上（JDS値:6.1%」のみを満たすだけでは糖尿病と診断できず、HbA1cと同時あるいは再検査で血糖値を測定し、血糖値も診断基準を超えて糖尿病型であった場合に初めて糖尿病と診断されます。

1回目の検査でHbA1c値で糖尿病型と診断され、再検査で再度診断されても、血糖値が糖尿病型でなければあくまで「糖尿病疑い」にとどまります。また、血糖値のみ糖尿病型の場合、糖尿病の典型的症状、または確実な糖尿病網膜症が見られれば糖尿病と診断されます。

イレッサは、日本人の肺がんの8割を占める「非小細胞がん」、なかでも「上皮成長因子受容体（EGFR）」の遺伝子変異で悪化したがんに有効とされてきましたが、遺伝子診断に基づき、投与する患者を限定した場合の有効性を裏付ける十分な研究がありませんでした。

そこで、東北大のほか、埼玉医科大学、日本医科大学などの全国50の医療機関が参加して大規模な臨床試験を実施。該当する遺伝子変異のある患者230人を、イレッサを投与するグループと従来の抗がん剤を使うグループにわけ、5か月後に病状を調べました。

その結果、がんの進行が抑えられ状態が安定していた患者は、イレッサのグループで80%と、従来の抗がん剤のグループを30ポイントほど上回っていました。平均生存期間も、従来の抗がん剤投与のみでは1年程度だったのに対し、イレッサを投与した患者は2年半とおよそ2倍の延命効果が確認されました。また、最初に抗がん剤を投与し、その後にイレッサに切り替えたケースでも2年近くの生存が認められました。

承認当初、イレッサは間質性肺炎など重い副作用などで患者が死亡する事例が相次いで報告され大きな問題となりました。しかし、今回の臨床試験では、イレッサ投与のグループの方が副作用の頻度は低かったため、研究グループは「遺伝子検査してから投与すれば、イレッサが有効かつ副作用も少ないことがあらためて確認できた」としています。今回の結果を受けて、日本肺癌学会はイレッサに関する治療の指針を見直す方針です。

そんななか、厚生労働省は米国と共同で安全性や有効性を確かめる臨床試験（治験）を行い、関連機関が連携して審査、承認することで、一刻も早く新しい医療機器を国内での治療に使えるようにするプロジェクトをスタートさせたと発表。

この共同治験は日米の産学官連携事業「日米医療機器規制調和（HBD）」の一環で、米食品医薬品局（FDA）と日本の医薬品医療機器総合機構（PMDA）は、治験をする企業や大学から共同で相談を受け、審査に必要なデータを早く適切に集められるよう助言を行います。

共同治験の第一弾には、循環器分野から動脈硬化症の治療に使う大腿動脈用のステント（テルモ製）などの2品目が選ばれました。日米の34の医療機関が参加し、患者は日本で100人、米国で200人を予定しています。この共同治験では2年後の承認を目指しており、スケジュール通りに実現すれば、従来の同型機器に比べて約半分の期間で国内で使用することが可能になります。

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IGTの段階でボグリボースを使用することは糖尿病への悪化を予防するだけでなく、動脈硬化も防ぐことにもなります。長い目で医療費削減の大きいことから、厚生労働省の今回の決定は画期的と評価されています。

Lancet誌には、順天堂大大学院の河盛隆造教授らによる多施設共同試験の結果が掲載されており、それによると、ボグリボースが高血圧、脂質異常賞、肥満、糖尿病の家族暦といった危険因子を持つ2型糖尿病の発症を優位に抑制していました。

今回のように、疾患の発症予防に治療薬の適応が拡大されるケースはまれですが、過去には抗血小板薬だるアスピリン（バイアスピリン）でも狭心症などの発症抑制で保険適用しています。ただし、薬事承認で効能効果として認められた、2型糖尿病の家族歴や肥満を有する人への投与については、現時点では保険適用の対象とはなっていません。

研究チームは、患者ののどや小腸に、毒性の弱いブドウ球菌や、ありふれたタイプの桿菌の仲間が、通常の１０倍～１００倍も存在することに気づき、詳しく調べた。その結果、〈１〉ブドウ球菌によって免疫反応が強まり、高熱や腫れの原因になる〈２〉桿菌の仲間は血管内皮細胞にＨＳＰ６０という特殊なたんぱく質を作らせ、これが免疫細胞の標的となり、冠動脈で過剰な免疫反応が起きる――ことを突き止めた。

炎症を抑える血液製剤を大量に投与しても効果がない患者７人に、ブドウ球菌や桿菌を抑えるＳＴ合剤という抗菌薬を投与したところ、６人が回復した。山城教授は「細菌の組み合わせによって症状が変わると考えられる。数滴の血液から細菌の種類を特定できるので、さらに多くの症例を調べれば治療法を確立できるだろう」と話している。(読売新聞)

川崎病
主に4歳以下の子供に見られる病気で、全身の血管が炎症を起こします。急に39度前後の熱が出て、5日以上続き、発熱後2～3日後に全身に発疹が出ます。首のリンパ節が腫れ、目は充血し、唇は赤くなり、したにはブツブツが現れます。

冠動脈に血栓ができやすいので、入院してアスピリンや血管凝固防止剤で治療を行います。川崎病に罹った子供の数%は心臓血管障害が残るため、かぜかなと思っても上記の疑わしい症状に気がついたならば、医師に診てもらうようにしましょう。